研究成果利用にあたってのポイント
著作権法上、利用が認められているもの (論文による引用など著作権法第32条で定められたもの、あるいは著作権が切れているなど)
→ 申請不要 (下部出典の記載例D)
※著作権保護の例外は文化庁など
GSJウェブサイト (https://www.gsj.jp/、https://gbank.gsj.jp/) に掲載されているデータを使いたい
→ 政府標準利用規約（第2.0版）準拠 (出典表示) で改変を含む二次利用が可能 (下部出典の記載例A、C)
※ 但し、以下のものは除く
- 第三者が権利を持つもの、法令の定めがあるもの、別途注意書きのあるもの(利用規約1の 2)～4) を参照のこと)
- 地質ニュース (No.1～No.679。2011年以前に発刊したもの) ※著者の許諾が必要
- 研究関連普及出版物
- CCOP Technical Bulletin
- CCOP-GSJ 地下水プロジェクトレポート
→ 相談窓口へ (問い合わせ先)
地質図Navi、シームレス地質図のデータを使いたい
→ 政府標準利用規約（第2.0版）準拠 (出典表示)で改変を含む二次利用が可能
※出典表記はそれぞれの例を参照のこと (地質図Navi、シームレス地質図)
※改変を行なった場合は下部出典の記載例 C も参照のこと
印刷物やCD、DVDのデータ(印刷物等の分類にあるもの)を使いたい
- 地球科学図シリーズ
→ CC BY-ND (表示、改変禁止)で二次利用可能 (下部出典の記載例B)
※但し、下記の改変については手続き簡素化のため申請不要 (下部出典の記載例B、C)
・一部の切り出し、翻訳などFAQ のQ-9～12に相当する場合
※上記以外の改変
→ 申請へ (FAQ Q-16) - 地球科学成果報告書
→ CC BY (表示) で改変を含む二次利用が可能 (下部出典の記載例B、C) - ライセンス対象外
→ 相談窓口へ (問い合わせ先)
商用利用等のため、明示的に利用許可が欲しい
→ その旨を記載して申請して下さい (FAQ Q-16)
出典の記載例について
A）政府標準利用規約(第2.0版)準拠の下に利用する場合 (web上に掲載されているデータ) は、利用規約 の 1. 1) を参照
例）産総研地質調査総合センターウェブサイト（https://www.gsj.jp/index.html）
B）CCライセンスの下に利用する場合 (印刷物やCD、DVDのデータなど) は、FAQ のQ-14を参照
※「組織名 コンテンツ名 ライセンス」の形式で記載する
例）産業技術総合研究所地質調査総合センター、5万分の1地質図幅「横須賀」 クリエイティブ・コモンズ・ライセンス 表示-改変禁止 2.1
C）改変を行なった場合は、通常の出典に加えその旨記載すること。利用規約の 1. 1) イ を参照
※「組織名 コンテンツ名 改変内容」の形式で記載する
例）産業技術総合研究所地質調査総合センター、5万分の1地質図幅「横須賀」を使用し、○○○株式会社が□□□について加筆修正したものである。
D）論文等、一般的な引用の場合は図幅、説明書等の引用例 (citation) を使用する
※「組織名 コンテンツ名 改変内容」の形式で記載する
例）伊藤 剛・高橋雅紀・山元孝広・水野清秀（2022）桐生及足利地域の地質．
地域地質研究報告（5 万分の 1 地質図幅），産総研地質調査総合センター，101p．