9月30日に地質調査総合センターと韓国地質資源研究院（KIGAM）の第1回定期協議が開かれた．この定期協議は今年から毎年交互に両国で開く予定で，今回は地質調査総合センターがホストとなった．協議の目的は，多くの共同研究を行っている研究所の関係を，研究者レベルだけでなく幹部同士が実際に顔を合わせて話しをすることにより，更に緊密にすることである．今年は，1997年に締結し２００１年に更新したMOUの最更新を行う年にあたっており，MOUの更新にあたりこれまでの研究の成果を確認し，新たな共同研究に向けての話し合いが行われた．KIGAMからは次長，企画部長，地質情報部長，地質・環境災害部長，地下水・地熱資源部長，海外協力室長の6人が訪問された．

　29日夕方，一行は定期協議に先立ち小玉副理事長を表敬訪問し，現在の産総研の組織・体制に関して説明を受け，その後副理事長とともに会食した．　

　30日午前には両研究所の組織・体制，各研究部門で行っている研究の状況についてお互いに紹介した．GSJ側は佃代表と各ユニット長がプレゼンテーションを行った．両研究所とも最近10年間に大きく変革を行ってきており，それぞれの研究体制について活発な質疑応答があった．

　午後にはこれまでの共同研究のレビュー，現在行っている研究の紹介および新たな共同研究の提案について，日本側から深部地質環境研究センター高木主研，地質情報研究部門高橋（浩）主研・浦井主研・脇田グループ長，地圏資源環境研究部門安川主研・内田グループ長，古宇田産学官連携コーディネータがプレゼンテーションした．韓国側からもこれまでの研究のレビューと今後の共同研究について提案があった．これまでの共同研究が大きな成果を上げていること，今後も多くの研究者が共同研究を予定していることが確認された．

　この定期協議に先立ち，両研究所の研究者により今後の共同研究の進め方についてすでに協議が進められており，新たなMOUに向けて多くの共同研究計画がまとめられていた．それに基づき，今後の共同研究について両研究所の間で討論を行った．15以上の個別研究テーマに関して議論がつきない中，懇親会へ向かう時間となり，今後も協議を続けることを確認して一旦議論を打ち切り懇親会会場へと向かった．懇親会では話がはずみ，さらに親睦を深めることができた．